QYLDは人気の高配当ETFですが、2024年開始の新NISAでは購入できません。
本記事では、その理由と代替案について詳しく解説します。
新NISAを利用した資産形成を検討している方に役立つ情報をお届けします。
・QYLDが新NISAの対象外の理由
・QYLDとおすすめの組み合わせ
なんでNISAにならないの？
それなりの理由があるのね
新NISAとは
新NISAは、日本人の長期的な資産形成を支援することを目的に導入された新しい投資制度です。
この制度は「成長投資枠」と「積立投資枠」の2つのカテゴリーに分かれており、それぞれ投資可能額が設定されています。
特に成長投資枠では、株式やETFなどの投資商品が対象となりますが、すべての商品の投資が許可されるわけではありません。
通常取引は20％ほど利益から税金（住民税・所得税）が引かれますがNISAは引かれません。
2024年に「成長投資枠」と「積立投資枠」の2つのカテゴリーの投資をしましたが、これといって大きな差はないです。
ここで紹介する優良ファンドは「成長投資枠」と「積立投資枠」の2つにも該当する優秀なファンドであるからです。※QYLDは別
・優良ファンド例：オールカントリー、S&P500
・譲渡益、配当金ともに非課税（最高！）
資産形成はNISAを最優先してください
今の所メリットしかありません
QYLDの特徴
QYLDは、NASDAQ 100指数に連動するETFです。
このETFは、NASDAQ上場企業の株式に投資しながら、オプション取引を活用して収益を目指します。
高配当率が魅力ですが、毎月分配型であることや、デリバティブ取引を使用していることが、新NISAの条件に適合しない理由となっています。
下記に説明していきます。
QYLDが新NISAの対象外となる理由
- 信託期間が20年未満の投資信託は対象外
- 毎月分配型の投資信託は対象外
- デリバティブ取引を利用する一定の投資信託は対象外
複雑な仕組みってことね
純粋に株式のみじゃないってことよ
新NISAでQYLDを代替する方法
QYLDは新NISAでは購入できませんが、以下の代替案があります。
・特定口座や一般口座での購入
・代わりに新NISAの対象となる高配当ETFを選択
特定口座や一般口座での購入
QYLDは、特定口座や一般口座を利用して購入することが可能です。
新NISAによる非課税の税制優遇はありませんが、自由度の高い投資が可能です。
しかし譲渡益や配当金の20％税金がかかるのでおすすめしません
NISA枠を使うことを優先してください
代わりに新NISAの対象となる高配当ETFを選択
QYLDほど高配当ではありませんが、新NISAの対象であるSPYD、HDV、VYM、楽天SCHDなどの高配当ETFを検討することで、代替となる投資商品を見つけることができます。
私は2025年QYLDは現状維持とし楽天SCHDとFANGをポートフォリオに加えます。
楽天SCHDはSPYD、HDV、VYMより高パフォーマンスを期待できます。
楽天SCHDが楽しみです
QYLDと優良ETFの経費比較
以下はQYLDと新NISAで購入可能な代表的なETFの比較表です。
楽天SCHDは経費が高いですが外国税など込なので高くありません。
株価推移の比較
S&P500も合わせて、それぞれのETFのパフォーマンスを比較してみましょう。
2016〜
- S&P500（黒線）
- 他のETFを大きく上回るリターンを示しています。
- SCHD（紫線）
- S&P500に次いで高いリターンを示し、約125%の上昇。
- 長期的に安定した成長を示しており、配当重視ながらもキャピタルゲインも期待できるETF。
- 楽天SCHDはこのファンドを間接的に買っています
- VYM（赤線）
- 約96%の上昇。
- HDV（オレンジ線）
- 約60%の上昇。
- SPYD（青線）
- 約55%の上昇。
楽天SCHDはSPYD、HDV、VYMより高パフォーマンスを期待できます。
楽天SCHDで手堅く運用を目指します！
QYLDと新NISAの向き合い方
投資を検討する際には、各商品の特徴やリスクを十分に理解し、自身の投資目標に合った選択をすることが重要です。
QYLDは高い配当利回りを持つ一方で、リスクも伴うため、その特性をしっかり理解した上で活用することが効果的です。
また、非課税投資のメリットを最大限活かすため、新NISAの対象商品についても積極的に検討しましょう。
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詳細は公式ページで確認
投資に関する詳細情報は、証券会社の公式ページで確認することをおすすめします。
他の高配当ETFの情報も参考にして、自分に合った投資戦略を見つけましょう。
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